大学1・2年生からのキャリア形成支援の進め方は？継続的な学生支援を実現するためのポイントを解説

学生の価値観の多様化とキャリアに対する意識の高まりから、低学年からの継続したキャリア形成支援が重視されるようになっています。こうした背景から、就職活動時期だけでなく、入学から卒業まで継続性のある学生支援が求められています。
この記事では、継続的な学生支援の詳しい方法やポイントを解説します。

大学1・2年生（低学年）からのキャリア形成支援が必要な理由

低学年からの継続的なキャリア形成支援が重要視される背景には、いくつかの理由があります。
なぜ今、大学1・2年生からのキャリア形成支援が必要なのか、学生の意識変化や大学に求められる教育体制の観点からひもといていきます。

初期キャリアの獲得には低学年からの支援が重要

まず、望ましい初期キャリアを獲得するために低学年からの支援が重要だと考えられていることが、理由に挙げられます。

そもそも初期キャリアとは、社会人になってから数年程度、一般的には入社後3年前後までのキャリア形成の初期段階を指す言葉です。公益社団法人全国求人情報協会では、本人が納得のいくキャリアを自ら築いていくために必要な考え方や姿勢が身についている状態を、望ましい初期キャリアと位置づけています。

同協会が実施した「若者にとって望ましい初期キャリアとは～調査結果からみる”3年3割”の実情～」調査によると、大学1・2年生（低学年）でキャリア教育を受けたことがある学生は、受けていない学生と比較して、より充実した初期キャリアを獲得できているという結果が出ています。

また「入社2年～4年目社会人の就業意識の実態調査」では、新卒で入社した企業においてインターンシップ＆キャリアなどで就業体験をした人は、していない人と比べ、入社直後の適職意識やキャリア選択への納得度が高いという結果も出ました。

こうした調査結果から、就職活動が本格化する前に、「自らのキャリアについて考える機会」を主体的に自分の意思で持っておくことが、社会人になってからのキャリア観にもよい影響を与えると分析されています。

参考・引用：公益社団法人全国求人情報協会「若者の就職・転職の在り方に関する研究会」調査結果「若者にとって望ましい初期キャリアとは」（2018年10月リリース）
公益社団法人全国求人情報協会「新卒等若年雇用部会」調査「入社2年～4年目社会人の就業意識の実態調査（2025年度）」（2025年12月リリース）

初期キャリアの獲得については、以下の記事で詳しく解説しています。併せてご覧ください。

「望ましい初期キャリアを獲得するためにキャリア・就職支援担当者ができることは？ポイントを解説」を読む

低学年から高まるキャリア形成への意識

学生のキャリア形成への意識が高まっているのも、理由の一つです。

マイナビの「大学生低学年のキャリア意識調査12月（28・29年卒対象）」によると、3人に1人が低学年次のインターンシップ＆キャリアに「参加したことがある」と回答しました。

過去8年で比較したところ、コロナ禍の影響で23・24年卒こそ落ち込みましたが、その後は回復し、現在では低学年のうちから積極的にキャリア形成活動に取り組む学生が増えていることがうかがえます。

また、これまでに学校で、「将来働くこと」に関係した1・2年生向けの『キャリア教育授業』に参加したことはあるかを聞いたところ、全体（n=1,053）で45.3%の学生が「参加したことがある」と回答しました。さらに、「キャリア学習を通して得た知識や経験は大学生活のどのような場面で活かせたか」という質問には、「将来の進路を考えるとき」との回答が36.6%と最多で、キャリア教育が直接的に効果をもたらしていることがうかがえます。

こうした調査結果からも、低学年からキャリア形成を意識している学生が増えており、大学において一貫した支援体制を整備していくことが重要だといえるでしょう。

参考：マイナビ「マイナビ大学生低学年のキャリア意識調査12月（28・29年卒対象）」

キャリア教育には体系的・継続的な設計が必要

低学年からのキャリア形成を実現させるには、キャリアセンターなどによる正課外の「キャリア支援」だけでなく、教職員などが主導する正課内の「キャリア教育」とのシームレスな連携が重要です。

この教育体制の整備は、国の法令や答申によっても求められています。

文部科学省が定める「大学設置基準」第42条の2には、大学や学部が学生の「社会的・職業的な自立」をサポートするため、大学内の組織間で有機的な連携を図り、適切な体制を整えることを義務付けています。

さらに、2011年の中央教育審議会の答申では、学校から社会・職業へ円滑に移行するために必要な力として「基礎的・汎用的能力」が明確化されました。この能力を育て、キャリア発達を促すキャリア教育は、大学における教育課程内外での学習や活動を通じて、充実を図ることが必要であると示されています。

これらの背景から、大学には学生の社会的・職業的自立に関する指導体制の整備と、教育課程を通じた体系的・継続的なキャリア教育の実施が求められています。

そのため、キャリアセンターのような一つの部署だけに学生支援を委ねるのではなく、教育活動全体を含めて大学全体で取り組む必要があります。

継続的な学生支援とは何か

低学年次からキャリア形成支援が求められる背景には、「望ましい初期キャリアの獲得」や「学生のキャリア意識の高まり」だけでなく、大学が組織を挙げて取り組むべきテーマであるという背景が存在します。

つまり、入学から卒業までを見据えた、一貫性のある継続的な学生支援が必要になってきていると考えられます。

ここからは、「継続的な学生支援」の具体的な定義や、それが学生や大学にもたらす効果について詳しく解説します。

「点の支援」と「線の支援（継続的な学生支援）」の違い

まずは「点の支援」と「線の支援（継続的な学生支援）」を比較し、支援のあり方の違いを見ていきましょう。

「点の支援」は、特定のタイミングで単発的に行われる支援のことを指します。たとえば、就活準備が本格化する時期に実施されるガイダンスやエントリーシート対策、面接対策などがこれにあたります。それぞれの施策は有効であるものの、前後の取り組みとのつながりが弱くなりやすいという傾向があります。

一方で「線の支援（継続的な学生支援）」とは、入学から卒業までの時間軸の中で、学生の成長段階に応じて支援を継続的につないでいく考え方です。たとえば、低学年次では自己理解を深める機会を提供し、その後は社会や業界への理解を広げる機会へとつなげ、最終的に納得感のある進路選択へ導いていく、といった流れがこれにあたります。各段階の取り組みを切り離すのではなく、一貫した流れとして設計していくことが特徴です。

このように、「点の支援」は個々の施策を中心とした短期的な支援であるのに対し、「線の支援」は学生の成長プロセス全体を見据えた長期的・体系的な支援といえます。より効果的なキャリア形成支援を実現するためには、単発の取り組みにとどまらず、これらを「線」として継続的につなげていく視点が大切になります。

継続的な学生支援がもたらす効果

このような「線の支援（継続的な学生支援）」を継続することで、具体的にはどのような効果がもたらされるのでしょうか。

実践女子大学・初見康行准教授の調査によると、低学年からのキャリア形成活動に取り組むことで、学習意欲の向上から学習態度が変化するだけでなく、「働く目的の明確化」や「ワーク・エンゲージメントの向上」にも好影響を与えることがわかっています。

大学の学習と将来の職業選択の一貫性が高まることは、社会人として活躍する準備が整うだけでなく、社会に出てからの働く意欲の向上にまでつながっていることがうかがえます。

こうした調査結果からもわかるように学生の活動を点で終わらせず、線でつなぐことが、継続性のある、効果的なキャリア形成支援につながります。

以下に、初見康行准教授へのインタビュー記事がありますのでご参考ください。

「低学年からのキャリア形成活動が学生にどういう影響を与えるか｜実践女子大学 初見准教授」を読む

【フェーズ別】キャリア形成支援のPDCAサイクル設計

継続的なキャリア形成支援の設計から運用まで、具体的にどのように取り組めばよいでしょうか。

継続的な改善と目標達成を目指す「PDCAサイクル（Plan：目標設定、Do：施策実施、Check：効果測定、Act：改善反映）」を活用し、学生の状態に合わせて以下の時期・フェーズに分けて解説します。

• 就職活動準備期間
• 就職活動本番期間

また、「就職活動準備期間」では、【フェーズ1】を「自己理解の促進を目指す時期」、【フェーズ2】を「社会を知る・経験を積む時期」と仮定し、学生の状態に合わせて説明します。

就職活動準備期間

就職活動準備期間とは、就職活動が本格化する直前までの「入学から3年生の2月まで」を指します。

自分自身や社会・業界への理解を深めながらキャリアを考え、志望する業界や企業を絞り込んでいく時期にあたります。

Plan（目標設定）

まずは目標設定です。この期間は、2つのフェーズで1つのPlanとして設計し、自然な接続を目指します。

【フェーズ1】では、学生に就職活動を意識させる段階ではありません。そのため、「キャリアを考えるための土台づくり（自己理解）」が目標です。

一方【フェーズ2】は「自己理解を深めつつ、業界研究や業界理解を進めて社会との接点を作り、経験の幅を広げるサポートをすること」が目標です。

【フェーズ1】の成果を【フェーズ2】の施策へと自然に接続できる流れを作れるように、この2段階で1つのPlanとして設計します。

また、目標設定の際は計画を立てるだけでなく、できる限り数値目標を設定することも重要です。キャリア形成における目標は抽象度の高いものになりがちなため、達成度を追いやすい数値目標をあわせて設定しておくことで、後述するCheck（効果測定）の段階で効果を検証しやすくなります。

Do（施策実施）：【フェーズ1：自己理解の促進を目指す時期】の施策

まず【フェーズ1】の時期は、学生によってキャリアに対する意識にばらつきがあります。各キャリアイベントを任意参加にするとキャリア形成への関心が高い学生に参加が偏る可能性があるため、できる限り多くの学生が参加できる形で実施することが重要です。

具体的な施策の例は以下のとおりです。

• 入学ガイダンスでのキャリア意識調査の実施
• 自己理解ワークショップ
• キャリアデザイン科目の設置
• 自己理解ツール（適性検査・性格診断など）の導入
• 卒業生を招いての講話やパネルディスカッションの実施　など

こうした施策を通じて学生の自己理解を促し、次につながる客観的なデータを蓄積するサポートとして、マイナビでは自己理解ツール「適性診断MATCH plus」を提供しています。併せてご覧ください。

Do（施策実施）：【フェーズ2：社会を知る・経験を積む時期】の施策

【フェーズ2】の時期では、業界研究イベントやOB・OG講話、社会人との座談会といった学生が「社会を知る」機会を得られるような場を設けることが重要です。

特に【フェーズ1】で自己理解を深めた結果を踏まえて、業界研究をどのように進めていくかを考える機会を提供することが大切です。

具体的な施策の例は以下のとおりです。

• 学生自身の強みや関心に紐づいた業界理解講座
• 身近なモノやサービスから業界や職種を知る仕事理解講座
• 社会人の先輩と適性検査の結果を比較できるOB・OGを招いた講話
• 学生自身の強みや関心に関連したインターンシップ＆キャリアへの参加促進 

多くの学生にこうしたイベントへ参加してもらえるよう、学内掲示だけでなく、授業との連動や学習管理システム（LMS）、マイナビ学生集め～るの活用など、多角的に広報する工夫が必要です。

学内イベントへの集客方法や具体的な動員対策については、以下の記事で詳しく解説しています。ぜひ参考にしてみてください。

「【チェックシート付】学内イベントへの学生集客の方法は？集まらない原因や動員対策の成功事例を紹介」を読む

また、ゼミ活動やサークル活動、留学など学内外でのさまざまな体験を低学年のうちから重ねられるようなサポートも大切です。

何かにチャレンジしていくことで、自分の能力や可能性が引き出され、価値観の形成につながります。

低学年次の具体的な過ごし方や、それが今後の就職活動にどのような影響を与えるかについては、以下の記事でご紹介しています。併せてご覧ください。

「大学1・2年生の過ごし方とは？自分や仕事、キャリアへの理解を深める方法」を読む

「大学2年生の過ごし方は、就職活動にどう影響する？大学3年生に向けた準備と考え方」を読む

こうした社会との接点や実体験を早期から生み出す場として、マイナビでは学生と社会との新たな接点を提供する「START」を展開しています。

さらに、学生が学校の授業や専攻分野の枠を超えて、幅広く学ぶ機会を提供することも大切です。マイナビでは、社会で役立つ知識やスキルが身につく「My CareerStudy」を展開しています。

これらを活用し、学生の経験の幅を広げるサポートにお役立てください。

Check（効果測定）

施策を実行したあとは、どのような効果があったかを検証しましょう。

まず【フェーズ1】では、ベースラインの計測をおこないます。自己理解ツールの結果データ、ガイダンスの参加率、キャリア関連授業の受講状況など、定量的に測れるデータから把握します。

このデータをもとに、【フェーズ2】の差を測るため、【フェーズ1】でのデータ取得が重要となります。

【フェーズ2】では「行動量の可視化」を測ることが目的です。業界研究などのイベント参加率やキャリア関連ツールのログイン頻度、業界研究シートの提出率などから学生の行動を定量的に把握していきます。

【フェーズ1】と比較することで学生がどれだけ行動できたかを明らかにし、「低学年次で学生のキャリア意識がどのように変化したか」をデータで示せる状態にすることを目指します。

また、行動データに加え、インターンシップ＆キャリア参加の前後でアンケートを実施し、意識の変化を調査することも、フェーズ2施策の効果を可視化する有効な手段といえるでしょう。

Act（改善反映）

最後に改善点を次の計画に反映させます。ここでは、就職活動準備期間から次のフェーズへどのように接続できるかを意識しましょう。

【フェーズ1】の段階では、初期データから「キャリア意識がまだ十分に高まっていない層」「行動に移すことができていない層」を特定します。そのうえで個別フォローや【フェーズ2】で実施するプログラムにスムーズに取り組めるように橋渡しをおこないます。

【フェーズ2】の段階では、それまでの行動データから「特定の業界に関心が高い層」「まだ動き出せていない層」を分類し、就職活動の本番に向けた個別最適な情報提供につなげます。

このように、継続的な学生支援を実現するには、低学年次の「準備期間」から就職活動の「本番期間」へ接続することが大きなポイントです。

この期間で得られた意識や行動のデータを、途切れることなく本番期間へ引き継げれば、学生一人ひとりの成長プロセスに寄り添った「線の支援」につながり、より確かなキャリア形成へ導くことが可能になるでしょう。

学生のマイナビでの就職活動データを学内の就職支援にどのように連携し、活用していくかについては、以下の記事で具体的な事例をご紹介しています。

「マイナビの裏側｜データを活用して継続的な学生支援の質向上を実現する｜マイナビ利用状況連携企画」を読む

就職活動本番期間

就職活動本番期間（大学3年生の3月以降）は、それまでの準備期間で蓄積した自己理解・社会理解を踏まえ、採用選考に向けた行動へと移行する時期です。
PDCAそれぞれのプロセスを見ていきましょう。

Plan（目標設定）

主な目標は、就職活動に向けた選考対策など「実践力の養成」と「業界・企業の絞り込み」です。
「実践力の養成」は、エントリーシート（ES）の作成や面接対応など、選考を通過するための具体的なスキルを高めていくことです。単に応募書類の書き方や受け答えのテクニックを学ぶだけでなく、これまでの経験をもとに自分の強みや志向を言語化し、企業に伝えられる状態にすることが求められます。
次に「業界・企業の絞り込み」は、これまでの情報収集や経験を踏まえ、自分にあった進路を具体化していくプロセスです。志向や適性に基づいて優先順位をつけて企業にエントリーしていくことが重要になります。

このように、就職活動本番期間は「経験をもとに意思決定とアウトプットを行う段階」と位置づけられます。キャリア・就職支援担当者としては、準備期間から引き継いだデータを活かして、学生の状況に応じた支援を提供できるかが重要です。

Do（施策実施）

この時期の施策は、就職活動本番を見据えた実践的な支援が軸となります。準備期間である低学年時からデータを蓄積しておくことで、この段階での個別相談時の声かけなどで効果を発揮します。

具体的な施策例は以下の通りです。

• エントリーシート（ES）対策
• 模擬面接などの面接対策
• グループディスカッション練習会
• インターンシップ＆キャリア前後のフォローアップ面談
• 動画選考に対する対策

Check（効果測定）

本番期間のCheckは「経年変化の可視化」が目的です。
具体的には学生が入学後から学年ごとにどのように成長したかをチェックします。準備期間で実施した自己理解ツールを、あらためて学生に受検してもらい、当時との差を数値化することで、学生の成長や変化が明確になります。

また、学生生活を通じてキャリア観や自己理解がどのように変化したかをアンケートや面談などで把握することも重要です。加えて、エントリー企業数や選考進捗率などのKPI（重要業績評価指標）を設定することで、学生の行動状況や就職活動の進捗を客観的に把握できるようになります。これらのデータを網羅的に確認することで、学生の成長プロセスと支援施策の成果を検証できるでしょう。

Act（改善反映）

選考が進むにつれて学生には「想像していた就職活動とのギャップ」や「意思決定の迷い」が生じやすくなります。

具体的には、思い通りに選考が進まず悩む学生がいる一方で、「第1志望の試験が先に控えている」「決めきれない」という理由で内々定を獲得したあとも活動を継続する学生もいます。

志望する業界・企業はもちろん、就職活動の進捗具合も学生一人ひとりで異なります。そのため、継続的に取得したデータに基づき、学生が納得いく進路を自律的に選択できるように、個別最適化された支援につなげていくことが理想的です。

キャリア・就職支援担当者が、低学年次から学生の経緯をしっかりと把握したうえで面談に臨めば、信頼関係を構築できるだけでなく、支援効果も高まります。

継続的な学生支援を実現させるためのポイント

継続的な学生支援を成功させるためには、何が必要でしょうか。ここでは具体的なポイントを3つに絞りご紹介します。

4ヵ年で計画を立てる

継続的な学生支援、いわゆる「線の支援」を成功させる第一歩として、単年でなく大学4年間のプロセスで目標をつなぐ「4ヵ年計画」を立てることが重要です。これが支援側・学生双方の明確な指針となります。

具体的には、まず大学として「どのような人材を育成し、社会に送り出したいか」を盛り込んだキャリア支援方針を明確に整理します。その方針を実現するために、「入学から卒業までの4年間を通したロードマップ（計画）」を策定し、各学年終了時に「どのような状態になっていてほしいか」という定性的な目標（理想像）を明確にします。

卒業までの一連の流れを「線」でつなげていく視点こそが、継続的な支援を成功させるうえで重要です。

学生のデータを引き継ぐ仕組みを構築する

学年ごとにキャリア・就職支援担当者が変わっても情報が途切れないよう、継続的な支援において「データの引き継ぎ」が不可欠です。

キャリアポートフォリオや学修管理システム（LMS）といったツールを活用してデータを蓄積し、学生一人ひとりの取り組みなどを可視化することが大切です。また、特定の担当者しか状況がわからないという「属人化」を防ぎ、後任の担当者がこれまでの経緯を一目で把握できるような仕組みをつくることも重要です。

さらには、学内のツールだけでなく、外部のデータを学内ツールに組み込んだり、学内データとの比較対象として活用していくことも、学生の状況をより立体的に把握するために重要なポイントになります。

マイナビでは、マイナビを活用している学生の行動履歴をデータとして把握できる「マイナビ利用状況連携企画」を提供しています。詳しくは以下の記事をご覧ください。

「マイナビの裏側｜データを活用して継続的な学生支援の質向上を実現する｜マイナビ利用状況連携企画」を読む

また、データを起点に学生のキャリア形成支援をおこなうコツについて、以下の記事で紹介しています。併せてご覧ください。

「データドリブンとは？キャリア形成支援での活用メリットと事例を紹介」を読む

組織的な支援体制を構築する

継続的な学生支援を成功させるためには、組織的な支援体制を構築することも重要なポイントといえます。

前述したように、低学年からのキャリア形成支援はキャリアセンターのような一つの部署だけで学生の支援にあたるのではなく、教育活動全体を含めるなど、組織を挙げて取り組むべきテーマです。

「線の支援」である継続的な学生支援は、まさにその延長線上にあります。だからこそ、キャリアセンター・教務課・学部教員・学生課などの部署同士の連携が欠かせません。

具体的には、キャリア科目を正課にして、低学年次からキャリア教育を提供していくほか、学生一人ひとりの状況について教員と情報共有を図るなどのアプローチが有効でしょう。

まとめ

入学から卒業までの4年間を通じて継続的に学生支援をおこなうことは、学生が自らキャリアについて考えて意欲的に行動できるようになるだけでなく、社会に出てからの望ましい初期キャリアの獲得など、さまざまな効果が期待できます。

継続的な学生支援をおこなうには、4年間のロードマップを作成するほか、大学という組織を挙げて取り組むことが重要です。

キャリア・就職支援担当者は、学生一人ひとりに個別最適化された支援を提供できるように、データなどを活用しながら継続的なサポート体制を築いていくことが大切です。

マイナビキャリアサポートでは、キャリア・就職支援担当者の皆さまに有益な情報を提供していきます。引き続きご活用ください。